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2001年国内パソコン出荷概要


1,300万台の大台割れ、前年比7%減少

パソコンはサバイバル時代に突入

  マルチメディア総合研究所が発表した、2001年1〜12月の国内パソコン出荷実績によると、国内パソコン市場は、深刻なIT(情報技術)不況の影響で個人消費が低迷、企業の設備投資も抑制されるなどで急激に冷え込み、総出荷量は前年比7.1%ダウンの1,229万5,000台と、前年比ダウンだけでなく1,300万台の大台を割った。出荷金額は単価ダウンと出荷台数ダウンという不況スパイラルの影響で15.2%減の1兆9,620億円に減少した。メーカーシェアは、コンシューマー向けでひとり勝ちしたソニーが年間通じて初の3位に、ビジネスユースで健闘した日立製作所とデルコンピュータが6、7位に躍進。上位3位の常連だった日本IBMは4位に、1、2位の順位こそ変動はなかったものの、NECと富士通の差は1.5ポイントにまで縮まった。また、アップル、コンパックなど外資や新興のソーテックなどは実績が急ダウンしており、国内パソコン市場はサバイバル時代に突入していることが明らかになった。

   パソコン出荷のポイントは、個人消費が急速に鈍化し、コンシューマー需要を支える店頭ルートが前年比14.3%減少した。また、ビジネス需要の訪販ルートは、前半(1〜6月)の貯金と政府のITプロジェクトに支えられ、後半(7〜12月)に前年割れしたものの、年間では前年比0.7%減にとどまった。
  商品別では、省スペース・モバイルへの需要傾向が強まり、これに単価ダウンが加わったノートパソコンがデスクトップパソコンを上廻った。また、普及率はパソコン出荷が前年割れ(前年割れは、98年の0.3%減以来)したとはいえ、1,250万台近くの出荷があり、44.5%にまで向上している。

   2002年の国内パソコン市場の見通しについては、前半(1〜6月)は金融不安やIT不況の影響が尾を引き、個人・企業の投資抑制は延長して前年比20%減の550万台。後半(7〜12月)に入ると米国景気の持ち直しに引きずられ日本経済が少し活性化、e-ジャパン、ブロードバンド需要なども加え、パソコン景気は多少回復、昨年後半が悪かったこともあり、前年比10%増の600万台。通期で1,150万台(前年比6.5%減)規模と予測する。

 

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  マルチメディア総合研究所 広報担当 中村成希

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